![[PukiWiki]](image/gflogo.gif "[PukiWiki]")
マルクス経済学は繰り返し時代遅れになったといわれてきた。『資本論』の刊行自体が、すでに古典派経済学がその権威を失いつつあった時代に、それを徹底するかたちで遅れて登場した観がある。しかし、それもはドイツではなお新しいイギリスの経済学、あるいは歴史学派の流れに対しては理論的な経済学ではあったろう。ところが、ここでもオーストリア学派の理論的な経済学が台頭するなかで、マルクスの理論は批判の標的となる。それだけではない。むしろ、遅れて出発してドイツの現実のとの関係から、マルクスの経済学は現実にあわないというベルンシュタインらの修正主義の主張が登場し、いわゆるカウツキーらの正統派との論争が展開される。こうした状況のもとで、２０世紀前半のマルクス経済学を再構築したのは、マルクスともエンゲルスとも直接面識のないオーストリア・マルクス主義者であった。*1かれらを中心に、株式会社を通じて台頭した、巨大企業や資本結合に焦点を合わせた新しい経済理論が、『資本論』のうえに構成されたのである。これは時代遅れの完全競争に理論のベースをおく経済論に対して、斬新な経済学の方向性を打ちだした。株式資本の形成や独占的な市場構造、さらに景気循環の変容や失業の累積など、制度的な要因の重視した、自作農・小生産者などによる異なる生産様式の関係、植民地支配や対外投資の意味などの分析、いずれもマルクス経済学が他に先行していたのである。
こうしたマルクス経済学は、２０世紀前半に本格的に資本主義として発展しつつあった日本の現実の分析にはきわめて適合的であった。それは、当時の近代経済学よりも、はるかに現実的な理論として導入され、アカデミズムの領域でも支配的になった。と同時に、それは第１次世界大戦とソビエト革命をへて、マルクス・レーニン主義の社会主義が世界的に大きな影響力を発揮するようになった時代もあった。しかし、固有のマルクス経済理論は、あくまでも資本主義経済の分析を核とするとするものである。この時代にマルクス主義は、植民地・半植民地化した世界に浸透したといってよいが、オーストリア・マルクス主義者に端を発する『資本論』を中心とした新たな経済理論の研究の発展に、日本はたしかに格好の土壌を提供した。こうして、マルクス経済学は戦前の日本において、現実の資本主義分析との緊張のうちに独自の理論的な深化を遂げたといってよい。
マルクス主義経済学が、厳然たる権威たりえた戦後間もない時期に果敢にその批判的革新を試みたのが宇野弘蔵のマルクス経済学であった。宇野自身は、ドイツの修正主義論争や日本資本主義論争に繰り返し論及し、そのなかで自己の方法論の意義を確かめている。その意味では、先行する時代の問題の解決が直接の対象であった。しかし、それは戦後の日本資本主義の現実分析にとって、おそらく意図せざる結果という面を伴い、現状の理解に威力を発揮しした。そのポイントは、資本主義経済の発展にとって非市場的な要因がはたす有効性を理論的に明確にしたところにある。宇野は帝国主義段階の資本主義の基本を、商品経済化の流れが逆転した*2傾向に認めた。ここから商品経済に取って代わる国家財政や官僚規制、営利企業や労働組合、農業団体や福祉行政など*3などが果たす役割を重視した。こうした宇野の資本主義像を後ろ盾にして、多くの実証分析が試みられたのであり、そこから戦後高度成長期の日本資本主義の現実に迫ることが可能となったのである。宇野の帝国主義段階論は、基本的に爛熟、没落期の資本主義であり、不況圧力と帝国主義戦争を帰結せざるをえないものとされていた。しかし、宇野の流れを汲む研究では、戦後に日本に関して、非市場的な要因が恐慌を回避し、資本蓄積を増進する効果をもつことを事実上解明する側面が強かった。国家独占資本主義をへて福祉国家論的資本主義へといたる主張に展開していったのである。
しかし宇野のマルクス経済学も、今日、同じように過去のものと見なされている。宇野が批判した正統派は今日みる影もない。そのなかで、宇野の流れを汲むマルクス経済学が、７０年代以降に生き残ったマルクス経済学として、新たな潮流が自己の新奇性を際だたせるための絶好の対象物として利用されている。とりわけ、純粋資本主義を想定する原理論は、その完成度の高きがゆえに硬直、現実不適応、停滞の元凶と目される。たしかに、宇野の原理論をもって基本的に完成したという主張は、原理論以外の領域に関心を寄せる人々からしばしば指摘される。しかし、原理論に関心を寄せ研究してきた観点からその現代的な意義を考えると、むしろ、原理論のうちにこそ解決すべき重要な問題が増大しているようにみえる。原理論は理論として当然に抽象的なものではあるが、抽象的であるということは現実と無関係であるという意味で非現実的であるということではない。現実の資本主義が歴史的に多様であればこそ、それを統括する抽象的な枠組ぬきには少しも現実を理解することはできない。個々別々の現象の具体的分析に徹する姿勢こそ、非現実的なのである。こうした観点から、原理論を捉えかえしてみるとき、原理論の個々の領域における論理展開に欠陥があるというに止まらず、むしろ問題は現実との関連を捉える方法論的な枠組に及ばざるをえない。ここで方法論というのは、原理論をどのように現実に関連づけるのか、という適用方法という意味と同時に、原理論をどのような論理で構成するかという展開方法という二重の意味を含む。もとより、両者は密接に関連しているが、この点は後に述べる。
宇野の方法論を完成したものと捉え、原理論や段階論は内的に掘りさげる必要はあるが、その基本像は動かないという先入観にたつかぎり、いずれそれは時代遅れのものとなる。どのような理論も、過去をふまえて現状に向き合うなかで形成される。そして、その現状は大きく変貌を遂げる可能性を含み、現状が変貌すれば、かつての現状は過去となり、新たな理論的な枠組が求められる。それまでのマルクス経済学が時代遅れに見えるのは、時代が大きく変貌を遂げたためといってよい。時代遅れということは、それまでのマルクス経済学を全面的に切り捨てて、新たなアプローチを模索するべきだということではない。それでは過去を清算したことによる新奇さはあろうが、新たな独自性は期待しがたい。今日、問われているのは、このような資本主義の地殻変動をふまえて、過去のマルクス経済学のアプローチの限界を批判し、新たに再構築する作業である。現状が変化しただけなのだから、その現実を分析すればよいというのではない。求められているのは理論の側の再構築なのである。マルクス経済学が時代遅れといわれながら繰り返しその意義を確保してきた根底には、このような批判的な自己更新による。２０世紀末に次第に顕著となってきたグローバリズムの流れは、宇野に代表される戦後のマルクス経済学の理論に根本的な再構築を迫る内容をもつ。そこで、ここではまず、宇野弘蔵の経済学方法論の核心と考えるところを概括し、それがなぜ、グローバリズムのなかで見なおされなくてはならないのか、その根拠を示すことにする。
宇野弘蔵の経済学方法論は、戦後の日本のマルクス経済学の方向に大きな影響を及ぼした。それは、原理論を基礎に資本主義の歴史的発展を解明する段階論を構成し、これに基づいて資本主義の現状分析を試みるという三段階論として広く知られている。しかし、これは後から分かりやすくまとめた一般的解説であり、この方法の必要性を理解するうえで、必ずしも適切とはえいない。この方法の原点、したがってまた核心をなすのは、段階論、とくに帝国主義論にあったといってよい。それは、たとえば、次のような原理論の純化という考え方に端的に示される。
「マルクスの場合は、なお資本主義がその末期的現象を呈するということが明らかにされえなかったので、資本主義の発展は益々純粋の資本主義に接近するものと考えられ、それによって原理論の規定が与えられたのであって、資本主義が新たなる第三の段階を迎え、資本主義的純化の傾向を阻害されることになることによって、原理論を段階論から純化する*4ということもできなかったのである。修正派に対する正統派の争いは、ヒルファディングの『金融資本論』、さらにまたレンニの『帝国主義論』によって、その正しい解決の方向を与えられたのであるが、しかしこの帝国主義論の段階論的規定は、当然に『資本論』自身の原理論的純化を要請することになるのであって、ヒルファディングやレニンのようなマルクス主義の実践的運動かによって容易になされることではなかったのである。しかしこの分離の不充分なることは、現在もなおマルクス主義の理論にとっては勿論のこと、実践運動にとっても決して影響のないものとはいえない。」（宇野弘蔵『経済学方法論』56頁）
「資本主義は、最初から世界史的な発展をなすのであるが、この世界史的発展は、いずれかの国を指導的な先進国として展開されてきたのである。（中略）十九世紀におけるドイツ並びにイギリスにおける金融資本の形成による帝国主義の段階というように、いずれもその時代を代表し、後進諸国にその指導的影響を及ぼす先進国の資本主義としてあらわれたのである。」（宇野弘蔵『経済学方法論』45頁、なお51頁、54頁）
重商主義段階、自由主義段階、帝国主義段階という発展段階論に、第四段階としてグローバリズムを追加するというのはいかにも安易である。三段階というのは、資本主義の歴史的発展を、形成、確立、没落という関係で概念的に把握する意味をもっていた。それは単に、歴史的発展段階を歴史的に区分するというだけではない。もし、そうした時代区分であれば、事実に即して何段階にもなりえよう。しかし、それが資本主義がある時代に発生し、ある方向に発展し純化していったが、それがある時期に鈍化し、逆転したというように整理するかたちになっている以上、簡単に第四段階を追加するわけにはゆかない。段階論そのものの構成が当然問われるのである。
商品流通の自立性。重商主義段階に対する疑問。イタリア諸都市にはじまり、オランダに至る商業革命。これに先行するイスラム交易圏。
共同体と共同体の間に発生した商品交換という観点のドグマ化。この商品交換は、物々交換・単純な商品流通（資本なき流通）。商品流通は資本を活動主体として一つの世界を構成する。共同体と共同体の間に発生する部分的・派生的な存在ではない。経済の実体を社会的再生産にあると捉え、市場ないし商品流通はこれを覆う特殊歴史的な形態であるというべきではない。社会的再生産に対して、資本を中心とする発達した商品流通ないし市場は相対的な自立性を有する。
資本主義としてみた場合、イギリスにみられた産業資本による生産編成は、資本主義の一つのタイプであり、これの徹底した純粋像を唯一の資本主義像と見なすことはできない。歴史的には、商業世界はさまざまなかたちで広く形成されてきた。重商主義段階という概念を狭く捉えるならば、従来のイギリス資本主義の形成過程にみられた一つの歴史的なパターンとして規定することはもちろん可能である。しかし、商品流通は古くからあり、しかも共同体と共同体の間に発生するというようなプリミティブな部分交換だけではなく、広汎な地域をむすぶ余剰物交換の場として、商品流通は発展してきた。グローバリズムを捉えるうえで、こうした社会的再生差から遊離しながら、商業活動や金融活動に傾斜するかたちで発展する国家・地域が存在する可能性を示すことになる。この点を理解するためには、従来の原理論における流通論を再構築する必要につながる。これは原論の構成に遡ってみると、産業資本との関係で、商業信用や銀行信用が発生するという捉え方に疑問を呈することになる。
